どんなドメイン名が取れるのか？

▲ドメイン名が取得できるかは所属する組織やトップレベルドメインによる
▲国の制限のないgTLDを持つドメインでも、取得できないドメインがある
▲日本以外のccTL▲ドメイン名が取得できるかは所属する組織やトップレベルドメインによる
▲国の制限のないgTLDを持つドメインでも、取得できないドメインがある
▲日本以外のccTLDのドメインも取得できるものがある

１．取得可能なＪＰドメイン
ＪＰドメイン
・そのドメイン名からすぐに「日本のサイトである」ということが分かるため、なんとなく安心感がある。
・また、審査体制がきちんとしているため、比較的信頼の置けるドメイン名であると言われている。

ＪＰドメインには、幾つかの種類があり、個人では取れなかったり、特定の組織専用のものがある。
「ac.jp」や「ed.jp」　－　教育機関
「go.jp」－　政府機関専用
「co.jp」－　１つの組織で１つしか取得することができない

ＪＰドメインの種類と取得可能条件
汎用ＪＰドメイン　　　　.jp　　　　　　日本に住む個人・団体
属性型ＪＰドメイン　　　.co.jp　　　　商業法人
　　　　　　　　　　　　.ne.jp　　　　ネットワークサービス
　　　　　　　　　　　　.or.jp　　　　非商業法人（財団法人、社団法人、在日公館など
　　　　　　　　　　　　.ac.jp　　　　教育および学術機関など（大学など）
　　　　　　　　　　　　.ed.jp　　　　１８歳未満を対象とする学校など
　　　　　　　　　　　　.ad.jp　　　　ＪＰＮＩＣ（ＪＰドメインのレジストリ）の正会員が運用するネットワークなど
　　　　　　　　　　　　.go.jp　　　　日本国政府機関
　　　　　　　　　　　　.gr.jp　　　　法人格を有しない任意団体
　　　　　　　　　　　　.lg.jp　　　　普通地方公共団体など

地域型ＪＰドメイン　　　一般地域型ドメイン名　日本に住む個人・団体
　　　　　　　　　（例：example.shinjuku.tokyo.jp）
　　　　　　　　　　　地方公共団体ドメイン名　　普通地方公共団体など
　　　　　　　　　（例：pref.hokkaido.jp）

「汎用ＪＰドメイン」は、一番最後に誕生したドメイン名で個人でも取得が可能な最も制限の少ないドメイン名になっている。

２．取得可能なgTLDドメイン
gTLDドメインは、国の制限なく誰でも取ることができるドメインである。
＊ただし、「.gov（アメリカ政府関係機関）」、「.edu（米国の教育研究機関）」「.mil（アメリカ軍関連組織）」は例外。

gTLDの種類と利用目的
com　　商業組織　　net　　ネットワーク　　org　　非営利組織
edu　　高等教育機関　　gov　　米国連邦政府機関
mil　　米国軍事機関　　int　　国際機関　　info　　汎用
biz　　ビジネス　　name　　個人　　aero　　航空運輸産業
coop　　協同組合　　museum 博物館／美術館　　pro　　専門職（弁護士・医師・公認会計士）

この中で最も一般的なのは、「com」「org」「net」である。
これらは、一応の種類の区別はあるものの、特に審査などがないため、事実上誰でも取得できるドメインとなっている。
＊しかし、そのため登録数も非常に多く、すぐに連想するようなドメインは、ほとんど登録済みで中々、新しいドメインは取りづらい状況になっている。

そのほかのドメインの中では、「info」が一番取りやすくなっている。
（一番新しいドメイン名のためにまだ比較的登録数が少ないため。）
ドメインの取得に制限もなく、ドメイン登録料も安い上、登録情報を変更した際に更新が反映されるまでの期間も早いので、中々のお勧めである。

３．取得可能なccTLDドメイン
ccTLD（国のコードを用いるドメイン）の中には、全世界で登録が可能なものも多くある。

・gTLDで既に取得されている場合などに便利。
・ccTLDをほかの略語とひっかけて、「tv（テレビ局）」「fm（ラジオ局）」のように、特定の業種に向けてプロモーションを行っているドメイン名もある。

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