ドメイン

どんなドメイン名が取れるのか?

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▲ドメイン名が取得できるかは所属する組織やトップレベルドメインによる
▲国の制限のないgTLDを持つドメインでも、取得できないドメインがある
▲日本以外のccTL▲ドメイン名が取得できるかは所属する組織やトップレベルドメインによる
▲国の制限のないgTLDを持つドメインでも、取得できないドメインがある
▲日本以外のccTLDのドメインも取得できるものがある

1.取得可能なJPドメイン
JPドメイン
・そのドメイン名からすぐに「日本のサイトである」ということが分かるため、なんとなく安心感がある。
・また、審査体制がきちんとしているため、比較的信頼の置けるドメイン名であると言われている。



JPドメインには、幾つかの種類があり、個人では取れなかったり、特定の組織専用のものがある。
「ac.jp」や「ed.jp」 - 教育機関
「go.jp」 - 政府機関専用
「co.jp」 - 1つの組織で1つしか取得することができない

JPドメインの種類と取得可能条件
汎用JPドメイン    .jp      日本に住む個人・団体
属性型JPドメイン   .co.jp    商業法人
            .ne.jp    ネットワークサービス
            .or.jp    非商業法人(財団法人、社団法人、在日公館など
            .ac.jp    教育および学術機関など(大学など)
            .ed.jp    18歳未満を対象とする学校など
            .ad.jp    JPNIC(JPドメインのレジストリ)の正会員が運用するネットワークなど
            .go.jp    日本国政府機関
            .gr.jp    法人格を有しない任意団体
            .lg.jp    普通地方公共団体など

地域型JPドメイン   一般地域型ドメイン名 日本に住む個人・団体
         (例:example.shinjuku.tokyo.jp)
           地方公共団体ドメイン名  普通地方公共団体など
         (例:pref.hokkaido.jp)




「汎用JPドメイン」は、一番最後に誕生したドメイン名で個人でも取得が可能な最も制限の少ないドメイン名になっている。

2.取得可能なgTLDドメイン
gTLDドメインは、国の制限なく誰でも取ることができるドメインである。
*ただし、「.gov(アメリカ政府関係機関)」、「.edu(米国の教育研究機関)」「.mil(アメリカ軍関連組織)」は例外。

gTLDの種類と利用目的
com  商業組織  net  ネットワーク  org  非営利組織
edu  高等教育機関  gov  米国連邦政府機関
mil  米国軍事機関  int  国際機関  info  汎用
biz  ビジネス  name  個人  aero  航空運輸産業
coop  協同組合  museum 博物館/美術館  pro  専門職(弁護士・医師・公認会計士)

この中で最も一般的なのは、「com」「org」「net」である。
これらは、一応の種類の区別はあるものの、特に審査などがないため、事実上誰でも取得できるドメインとなっている。
*しかし、そのため登録数も非常に多く、すぐに連想するようなドメインは、ほとんど登録済みで中々、新しいドメインは取りづらい状況になっている。

そのほかのドメインの中では、「info」が一番取りやすくなっている。
(一番新しいドメイン名のためにまだ比較的登録数が少ないため。)
ドメインの取得に制限もなく、ドメイン登録料も安い上、登録情報を変更した際に更新が反映されるまでの期間も早いので、中々のお勧めである。




3.取得可能なccTLDドメイン
ccTLD(国のコードを用いるドメイン)の中には、全世界で登録が可能なものも多くある。

・gTLDで既に取得されている場合などに便利。
・ccTLDをほかの略語とひっかけて、「tv(テレビ局)」「fm(ラジオ局)」のように、特定の業種に向けてプロモーションを行っているドメイン名もある。

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